リモートワークは今後も実施すべき！定着したあとのメリットもご紹介

「リモートワークを今後も実施すべき？」「リモートワークが定着したときのメリット・デメリットは？」

リモートワークを導入している企業で、今後の実施について考えている人は多いでしょう。

リモートワークはメリットが多く、将来の企業の存続にも関わってくるのです。しかし、続けていくと課題も出てきますよね。

そこでこの記事では、リモートワークの実態調査やリモートワークを実施したときのメリットについてご紹介します。リモートワークの今後の実施に不安がある企業担当者の方は、ぜひ参考にしてください。

リモートワークを今後も実施する企業はどのぐらいあるの？

まず、リモートワークを導入した各社の継続具合をご紹介します。今回は、リモートワークと同義語で使われるテレワークの実態調査を参考にしました。

一度、テレワークを実施した企業で、「現在も実施している」と答えた企業は全体の87%。「現在は停止した」と答えたのは12%、「導入準備中」が1%となっています。

参考：HR総研

また、新型コロナウイルス終息後も、「テレワークを実施していきたい」と答えた企業は約90%になっています。

参考：毎日新聞

この数値から、一度リモートワークを導入した企業は、今後も実施していくことが分かります。リモートワークは、コロナ禍後も仕事形態の当たり前になっていくのです。

次項では、リモートワークを今後も取り入れるべきメリットについてご紹介します。

リモートワークを実施する4つのメリット

リモートワークを導入している企業が、今後も実施していくとしているのは、リモートワークが企業にとってメリットになるからです。具体的には、以下4つのメリットがあります。

これらのメリットには、企業の存続と従業員満足の向上に効果があります。
企業の存続と従業員満足の向上に効果があれば、企業として今後も継続していきたいと考えるでしょう。次項からは、この4つのメリットについて詳しく解説します。

リモートワークを今後も実施するメリット①従業員満足度の向上

リモートワークを今後も実施していく一番のメリットは、従業員満足度が向上することです。従業員満足度が向上する要因として、以下の2つがあります。

通勤のストレスがない

ここも、テレワークの資料になりますが、テレワークを導入している人に「テレワークのメリット」を聞いたところ、約72%が「通勤時間のストレスがない」と回答しました。

参考:U-site

満員電車に揺られてや、朝早く渋滞した道を片道30分かけて出社など、通勤はサラリーマンにとってストレスでしかないですよね。

通勤の時間を日常生活に充てられる

先ほどの資料と同様ですが、テレワークのメリットとして約57%の人が、「通勤時間を他のことに充てられる」と回答しています。

参考：:U-site

例えば、通勤に往復1時間かかっていた人なら、その分を趣味の時間に充てたり・子供と遊ぶ時間にしたりできますよね。

サラリーマンになると、毎日の仕事でプライベートの時間確保が難しくなります。リモートワークなら、通勤時間が日常生活の時間になるのです。

従業員満足度が向上すれば、業務の生産性も上げることができるでしょう。

リモートワークを今後も実施するメリット②離職防止

リモートワークを今後も実施すれば、離職防止にもつながります。リモートワークは在宅で仕事ができるので、子育て中の主婦さんや親の介護で手が離せない人でも仕事を続けていくことができます。

ちなみに、厚生労働省が発表した雇用動向調査では、女性で出産・育児で退職した人が全体の1.9%。子育て盛りの25歳～39歳の女性に限れば、4.9%になっています。

また、介護・看護が理由で退職した人は男性が0.7%、女性が1.4%になっています。

参考：2019年雇用動向調査結果の概況

リモートワークを今後も実施していけば、子育てや介護をするために辞めなければいけない人の雇用を守ることができるのです。

リモートワークを今後も実施するメリット③固定費を安くできる

リモートワークを今後も実施すると、長期的に以下のような費用を安くできるでしょう。

通勤費は、イメージがしやすいですが、オフィスコストとは何があるのでしょうか？例えば、オフィスに使う光熱費は思いつきますよね。

また、リモートワークならオフィスを使う必要がないので、賃料が安いオフィスに引っ越しをすれば毎月の賃料を削減できます。

しかし、リモートワークのためにWi－Fiやパソコンなどを準備しなければいけないため、初期費用がかかる可能性がある点に注意が必要です。

それでも、リモートワークは長期的にみたときに企業の費用を減らせるので、会社の存続にも効果があるのです。

リモートワークを今後も実施するメリット④社会的信用の向上

リモートワークを今後も実施すると、社会的信用の向上につながっていきます。昨今の働き方改革や新型コロナウイルスの影響で、政府がリモートワークの導入を推奨しています。

実際、テレワーク・リモートワークの導入に対して、厚生労働省から助成金がでるほどです。

政府の政策に従って社会問題に立ち向かっている企業は、消費者にとっても好印象になるでしょう。一方、リモートワークを途中で辞めてしまうと好印象も薄れてしまいます。

消費者に選ばれやすくなれば、企業の売上やブランドイメージの向上にもつながります。消費者からの社会的信用が上がれば、相対的に企業の存続にもつながっていくのです。

リモートワークの定着を阻むデメリットとは？

リモートワークは企業や従業員にとってメリットが多く、今後も拡大は続いていくでしょう。

しかし、最初の統計資料でご紹介した通り、一度始めても現在は停止している企業が全体の12%あるのも事実です。

ここでもテレワークにはなりますが、厚生労働省が発表したテレワークを巡る従業員調査の資料があります。従業員は、テレワークで以下のような課題を感じていました。

参考：厚生労働省　テレワークを巡る現状について

他にも多数の課題がありますが、次項からはこの2つに焦点を絞って解説していきます。

リモートワークのデメリット①コミュニケーション不足

リモートワークは、在宅で仕事をしているため、コミュニケーション不足になります。

オフィスなら顔を見ながら気軽にコミュニケーションをとれますが、リモートワークはパソコンを介して行うので、気軽にコミュニケーションをとるのが難しいです。

コミュニケーションが不足すると、業務進捗を確認しにくくなるため、生産性も落ちてしまいます。コミュニケーションを円滑にしていくためには、ビジネスチャットツールを使うことをおすすめします。

また、オンライン会議を定期的に行い、お互いの業務進捗を確認していきましょう。「毎日17時に30分間会議をする」など、具体的な時間を定めたほうがいいです。

リモートワークのデメリット②時間の管理

リモートワークは、労働時間の管理が難しくなります。リモートワークは、自宅で行うため仕事とプライベートが混同していまい、労働時間が不明確になりやすいです。

そのため、さぼったり勤務時間が長くなったりする従業員が出てくるでしょう。さぼりや長時間労働の防止は、リモートワークを継続するにあたり重要な課題です。

労働時間を管理するためには、オンライン会議を繋ぎっぱなしにすることをおすすめします。

誰かに見られていれば、従業員はさぼらなくなるでしょうし、オンライン会議終了と同時に仕事を終わりにすれば長時間労働の防止にもなります。

まとめ　今後もリモートワークは仕事の当たり前になっていく

ここまで、リモートワークの今後についてお伝えしました。最初にご紹介した通り、リモートワークを導入した約90%の企業は、その後も継続して実施しています。

それは、リモートワークに多数のメリットがあるからです。また、運用の課題があってもそれを解決できる豊富なビジネスツールがあるため、継続して実施していけるのです。

ぜひ、企業・従業員のために今後もリモートワークを実施してくださいね。